ChatGPTとは？できることと問題点

2023年に入ってから、日本でも何かとニュースをにぎわせている「ChatGPT」。
すでに業務やプライベートで利用しているという方も多いでしょう。
話題にはなっているものの、詳細まではよく知らないという方もいらっしゃるかもしれません。

ChatGPTとは、Open AIが開発・提供するAIチャットボットで、LLM（Large Language Model／大規模言語モデル）という、大量のテキストデータを学習させる自然言語処理の技術が使われています。

2022年11月にプロトタイプ版がリリースされ、アクティブユーザー数は2ヵ月で1億人に達しました。しかし、利便性が高いツールである一方で問題性も指摘されています。

本コラムでは、ChatGPTの概要や、これを活用して実現できること、利用する上で知っておきたいリスクなどについてご紹介いたします。

1.ChatGPTとは？

2.ChatGPTでできること

3.ChatGPTがもたらす問題

4. ChatGPTの開発の現状と将来の予測

5.まとめ

ChatGPTとは？

ChatGPTとは、Open AIが開発・提供するAIチャットボットで、LLM（Large Language Model／大規模言語モデル）という、大量のテキストデータを学習させる自然言語処理の技術が使われています。なお、Generative Pretrained Transformerの頭文字を取ったもので、OpenAIが発表した高性能な言語モデルを指します。
また、OpenAIとは、米国の非営利法人Open AI, Inc.と、その子会社で営利法人であるOpenAI, L.P.とから成る企業体で、AI開発を手がけています。

2022年11月にリリースされ、2ヵ月で月間アクティブユーザー数が1億人に達したと報道されています。ユーザー数の伸びは史上最速だといわれています。
こちらは、無償のベータ版ですが、Open AIは2023年2月より有償（サブスクリプション）版の「ChatGPT Plus」のリリースを発表しました。利用料金は、月額20ドル（約2,600円）。無償版ではAIチャットボットとしてGPT3.5が利用できるのに対し、ChatGPT PlusではGPT3.5の強化版と、新技術であるGPT-4の先行利用が可能です。また、無償版ではアクセスや利用が集中すると利用できないことがありますが、有償版では優先的かつ高速に利用できるといいます。

ChatGPTの仕組み

ChatGPTは、OpenAIが開発したGPT-3.5をコア技術としており、そのキーとなるのが「LLM」と「転移学習」です。

LLM（Large Language Model）

LLM（Large Language Model）とは、大量のテキストデータを学習させる自然言語処理で、「大規模言語モデル」とも呼ばれます。チャットのような質問への回答のほか、翻訳や文章の要約、コードの生成といった言語関連のタスク実行において効果的な機械学習モデルです。

転移学習

転移学習とは、ある課題を解決するために学習させたデータを、ほかの課題解決のために転用する機械学習の分野です。
ChatGPTの転移学習には、「教師あり学習」と「強化学習」の両方が使われてています。「教師あり学習」とは、事前に与えられたデータを教師からのアドバイスとみなして学習する機械学習の手法です。
一方、「強化学習」とは、コンピュータエージェント（ネットワークエージェント）が制御対象となる環境とやり取りを繰り返す中で現在の状態を観測し、取るべき行動を決定する機械学習の手法です。

ChatGPTでできること

ChatGPTを活用して実現できることは、主に以下の5つです。

質疑応答

チャットAIの最もポピュラーな役割である質疑応答は、ChatGPTの得意分野です。
たとえば、近隣のおすすめ飲食店のような、これまでインターネット検索で調べられるような内容に加え、「今度、気になる女性とデートに行くんだけど、どんな会話をしたら盛り上がるかな？」といった友達に相談するような軽い悩みまで、幅広い質問に対して、人間が回答したかのような自然な答えが得られます。

この、人と会話しているかのような自然な質疑応答がChatGPTの特長で、複数の質問を立て続けに行うと、前の質問や回答を踏まえた上で回答を返してくれます。あたかも会話をしているような使い心地が得られます。

テキストの要約

ChatGPTを活用して、文章を要約することもできます。

たとえば、Webページのコンテンツを要約したい場合は、「要約してください」などと入力した後でURLを書けば、そのページを要約してくれます。
文字数を指定したり、メリットとデメリットを強調して要約させたりといった細かな指示や、特定の作家の文体を指定したり、「女性の口調で」のように口調を指定したりすることも可能です。

英文の日本語翻訳

ChatGPT活用して、英文を日本語訳することも可能です。
ChatGPTは、英語や日本語を始め、中国語（簡体字・繁体字）や韓国語、ロシア語、フランス語、タイ語など、さまざまな言語に対応していますが、米国企業で開発されたことから、最も得意な言語は英語。このため、日本語の英訳は比較的、得意で、日本語を要約させるタスクよりも短時間でこなせます。
ただ、厳密な翻訳機能が搭載されているわけではありません。また、未対応言語に翻訳することはできません。

表計算ソフトの関数記述、プログラミング言語の記述

ChatGPTが扱えるのは、人同士がコミュニケーションに使う言語だけではありません。プログラミング言語や表計算ソフトの関数といったコンピュータ向けの言語であっても質問に対する回答を返してくれます。

たとえば、HTMLなどのコードを記述させることが可能です。「Webサイトを構築する際に、HTMLの大枠となるソースを教えて。必要なものは、ヘッダー、パンくずリスト、メインビジュアル、コンテンツ、ページネーション、フッター」のようなテキストを入力すると、HTMLの大枠のコードを生成してくれます。
ただ、ページ全体を細部まで1度に完成させようとすると、うまくコードを生成してくれないことが多く、部分的もしくは段階的に記述してもらうことで省力化するという使い方が良いようです。

小説、脚本の執筆

ChatGPTは、ここまでにご紹介したような、比較的、論理的なテキストだけでなく、情緒的なテキストを返すこともできます。

テーマやタイトル、登場人物の風貌や性格、時代や場所などの舞台背景を指定した上で「小説を書いて」「脚本を作って」などと依頼すると、物語の大枠を作ってくれます。文字数を指定することも可能です。

ただ、現時点では、ありきたりなストーリーを返すことが多いようです。このほか、論文などを作成させることも可能です。

ChatGPTがもたらす問題

このように、幅広くさまざまなことを瞬時にやってのけるChatGPTですが、利用する上で把握しておくべきリスクもあります。

誤った情報の可能性

ChatGPTが返す回答は誤っていることがあるため、人が内容を精査する必要があります。

たとえば、回答された店舗が実在しないものだったり、正しい情報の中に一部、誤った情報が含まれていたり、常識的におかしな回答だったりというケースがあります。
ChatGPT には、Webサイトからそれらしい情報を集めて、それらしい回答を返してしまう傾向があります。このため、誤った情報を含むほか、差別的な内容を返してしまうこともあり、注意が必要です。

著作権の問題

ChatGPTが返答の中で著作権を侵害している可能性もあります。これは、ChatGPTの学習に使われたデータの中に、許諾を得ていないものが含まれるためだといわれています。
前項と同様、ChatGPTの回答をそのまま業務に使用することなく、内容を精査した上で誤情報や著作権侵害がないかどうか確認する必要があります。

セキュリティの問題

「表計算ソフトの関数記述、プログラミング言語の記述」でお伝えしたように、ChatGPTにソースコードを記述させることもできます。これをサイバー攻撃者など犯罪者に悪用され、たとえば、マルウェア生成などに使われる可能性があります。

また、ハッキングの方法やフィッシングメールに最適な文面などを尋ね、得られた回答が犯罪に利用される恐れもあります。

多くの人が仕事を失う

AIが既存の仕事を代替することで、多くの人が仕事を失う可能性については、すでに2014年に英オックスフォード大学のマイケル・オズボーン（Michael Osborne）博士らが発表した論文「The Future of Employment（雇用の未来）」で、20年後、つまり2034年までに人の仕事の半分がAIや機械によって代替され、なくなると予測されています。

さらに2023年3月、投資銀行である米ゴールドマン・サックス社（The Goldman Sachs Group, Inc.）は、調査報告書の中でChatGPTのようなジェネレーティブAIが、3億人のフルタイム労働者の仕事を自動化し、労働市場に大きな混乱をもたらす可能性があると指摘しました。

ただ、米ゴールドマン・サックス社は同時に、ジェネレーティブAIが労働生産性を高めた結果、新たな仕事が生まれるという可能性についても示唆しています。

ChatGPTの開発の現状と将来の予測

現時点では、無償版をプライベートで面白半分に使うユーザーが圧倒的に多いでしょうが、2023年中にも複数回のアップデートが予定されており、今後、ますます精度の向上や機能強化が見込まれます。

ChatGPTは、それ単体でも無償版と有償版を合わせて膨大なユーザー数を持ち、日々、利用されていますが、Microsoft社のBingやEdgeをはじめ、チャットボットやデータ分析ツール、採用ツールなど、すでにさまざまなサービスと連携され、利用されています。

ChatGPTに対抗して、Google社は2023年2月、会話型人工知能「Bard」を発表しました。Google社は、Amazonの対話型AI搭載スマートスピーカー「Alexa」に対抗するかたちで対話型AI「BERT」の開発を進めていましたが、開発が伸び悩んでいる間にOpenAIに水をあけられたのです。
これに対し、イーロン･マスク氏はChatGPTでもBardでもない第三の選択肢を作るとして、あらたな対話型AIの開発に意欲を見せています。

このようなジェネレーティブAI（生成型AI）の利用が今後進み、2025年までには、生成される全データのうちの10％程度がジェネレーティブAIによって生み出されるようになると予測されています。