DX人材とデジタル人材とは？課題と対策方法について解説

DX人材とデジタル人材の違いは、DX人材が最新のデジタルテクノロジーの活用により、企業などの組織において「変革」をもたらす人材であるのに対し、デジタル人材には「変革」は要件として求められない点です。デジタル人材とは、最新のデジタルテクノロジーを活用することで自社に価値をもたらす人材を指します。

少子高齢化によって人口減少が進む日本において、デジタル活用やDXを推進するには、DX人材/デジタル人材の育成なども必要です。

本コラムでは、DX人材とデジタル人材の違い、DX人材に求められるスキルなどをご紹介いたします。

DX人材とデジタル人材とは

DX人材とデジタル人材との違いについて、ご紹介いたします。

DX人材とは

DX人材とは、最新のデジタルテクノロジーを活用して従来のプロダクトや業務、顧客体験、従業員体験などを変革するDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する、リーダーとなり得る人材を指します。

ITに関する基礎知識はもちろん、先端技術やデータサイエンスに関する知識を持ち、プロジェクトマネジメントを牽引できることが求められます。 DX人材に必要なスキルについては、後述します。

デジタル人材とは

一方、デジタル人材とは、先端技術を活用して企業に価値をもたらすことのできる人材を指し、必ずしも「変革」を伴うことを条件としていません。

つまり、デジタル人材という言葉が指す人材の方が幅広く、DX人材はデジタル人材の中でも特にデジタルテクノロジーを活用して「変革」を起こせる人材を指すということです。

DX人材に必要なスキル

DXを推進するDX人材に求められる主なスキルは、次の4つです。

ITに関する基礎知識

DX人材には、最新のデジタルテクノロジーを活用して自社の課題を解決し、競争力強化につながる戦略的な企画の立案やプロジェクトの牽引などが求められますが、その土台となる、ITに関する基礎知識も必要不可欠です。

業務に利用される端末やネットワーク、情報セキュリティ対策など、ハードウェアにもソフトウェアにも精通し、システム開発に関する知識もあると良いでしょう。

プロジェクトマネジメントスキル

DX人材には、プロジェクトリーダーとしてDXを成功に導く役割もあります。
このため、プロジェクトをマネジメントするためのスキルも必要です。
チームメンバーとコミュニケーションを取りながら、各メンバーのモチベーションを維持・向上しつつ、相互の協力を促し、計画通りにプロジェクトが進むよう、スケジュール管理を行います。
また、プロジェクトの進行とともに発生するさまざまなトラブルやリスクの管理も担います。
DX人材には、このようなプロジェクトマネジメントスキルが求められます。

先端技術の知識

DXの定義が、最新のデジタルテクノロジーを活用して既存のビジネスなどを変革することである以上、DX人材は活用できる先端技術についても知っておく必要があります。
一般常識的な知識レベルにとどまらず、業務改革や顧客体験向上などのためにどう活用できるかという視点で捉えていることが重要です。
現在は先端技術といえばIoTやAI、RPA、VRなどが挙げられますが、これからも続々と新たな技術が登場してくるはずです。常にアンテナを張り、キャッチアップしていくことが大切なので、デジタル技術の進歩に興味を持っていることが大前提となるでしょう。

データサイエンスの知識

DXにおいてはデータを扱うことを避けて通れません。統計学やデータベースの知識を始め、データ処理や分析のためのプログラミング、機械学習やデータマイニングに関する知識など、データサイエンス領域の知識やスキルも必要です。
ビッグデータや、これを扱うBIツールなど扱いにも長けていれば、なお良いでしょう。

DX人材の課題

DX人材の最大の課題といえるのが、人材不足です。「DX（デジタルトランスフォーメーション）レポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」によれば、2018年時点での不足人数が約17万人、これが2025年には約43万人まで拡大すると予測されています。

他方、経済産業省の「IT人材需給に関する調査」によると、付加価値の創出や革新的な効率化などによって生産性向上などに寄与できる「先端人材」が55万人足りなくなる一方で、受託開発や保守運用を行う「従来型IT人材」は10万人余ると予測されています。
DX人材は、このうち先端人材に該当することから、将来的な人材不足の解消が課題となるということがいえます。

DX/デジタル人材不足への対策方法

では、こうしたDX人材の不足をどのように解消したら良いのでしょうか？ 取れる対策は主に3つあります。

DX/デジタル人材の育成

自社の従業員の中で、情報システム部門の人材など、「DX人材に必要なスキル」でご紹介したようなスキルの一部を保有する人材の中から、DXなど戦略的なIT活用に興味のある人材、素養のある人材を選び、育成する方法です。

具体的には、業務を通して身に付けさせるOJT（On-the-Job Training/オン・ザ・ジョブ・トレーニング）や、オンライン学習・外部研修の活用、DX/デジタル人材に必要なスキルを証明する資格の取得奨励などの方法があります。

ただ、育成にはどうしても時間がかかります。DX/デジタル人材不足の中での採用は困難を極め、採用コストも上がりますが、育成と並行して採用も行うべきでしょう。

DX人材が能力を発揮できる体制づくり

前項とも関連しますが、すでに社内にDX/デジタル人材に必要なある程度のスキルを持つ人材がいれば、これを有効活用しない手はありません。複数の人材を集めれば、DX/デジタル人材1人分のスキルを満たせる場合もあるでしょう。

DX推進本部など専門チームを組織し、部門を横断してコミュニケーションを取れるよう、各部門のDX担当を立てるなど、DX人材が能力を発揮できる体制づくりを工夫することが大切です。

これにより、DX/デジタル人材として十分なスキルを持つ人材がいなくても、DXをある程度は推進できるはずです。

外部人材の活用

社内にDX/デジタル人材としてのスキル、素養を持つ人材が不十分で、育成や体制づくりでは対応し切れないという場合は、外部のDX/デジタル人材の活用を検討しましょう。

クラウドサービスで人材を探したり、派遣社員や契約社員を活用するほか、DXソリューションを提供するシステムベンダーと契約して常駐してもらったりアドバイスをもらうなどの方法もあります。

外部人材を活用するメリットとしては、プロジェクトの中で特定のフェーズやスキルセットに合わせてリーズナブルかつスピーディにDX/デジタル人材を調達できることが挙げられます。

まとめ

デジタル人材が、最新のデジタルテクノロジーを活用して企業などの組織に価値をもたらすことのできる人材を指すのに対し、DX人材とは最新のデジタルテクノロジーを活用して既存のプロダクトや業務、顧客体験などを変革できる人材を差します。つまり、デジタル人材がDX人材を内包するとも言い換えられます。

DX人材やデジタル人材は将来的な不足が予測されています。日本全体の少子高齢化による人口減を考えても、DX人材/デジタル人材の確保は困難が予想されます。従業員を育成したり、社内の仕組み・制度を整備したりするほか、社外にアウトソースすることも検討しながら、自社のDXを成功させましょう。

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