マイグレーションを推進すべき理由

ハードウェアやソフトウェア、データなどを乗せ換えることを意味する「マイグレーション」。単にシステム回りの機能・性能を向上させるたけだけではなく、ビジネスそのものを変革させるデジタルトランスフォーメーション（DX）の第一歩としても効果的です。

本コラムでは、特にレガシーマイグレーションにフォーカスし、推進すべき理由や難しさ、マイグレーションによって得られる効果について解説いたします。

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マイグレーションを推進すべき理由

マイグレーションには、比較的、小規模に実施できる「ストレージの移行」や「データベースの移行」のほか、大がかりで期間も長い「アプリケーションの移行」や「BPM（ビジネスプロセス管理）の移行」があり、特に後者ではスキルのあるプロジェクトマネージャーを立てる必要があるなど、マイグレーションのハードルは決して低くはありません。
しかし、経済産業省が2018年9月に示した「2025年の崖」に関連する次のような理由から、マイグレーションを推進する必要があるのです。

老朽化・複雑化・ブラックボックス化してしまったレガシーシステム

レガシーシステムとは、新しい技術の登場で古くなってしまったコンピュータシステムを指す言葉です。特に、古い基幹系システムでは、外的変化・内的変化に合わせ、必要な機能をつぎはぎしながら使われてきたケースが多く、老朽化・複雑化はもちろんのこと、すべてを把握できている技術者のいないブラックボックス化された状態で使用され続けています。

経済産業省が「2025年の崖」を発表した「DX（デジタルトランスフォーメーション）レポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」によれば、日本国内にある企業の8割がレガシーシステムを抱えているといいます。

公式の保守サポートも切れて、ブラックボックス化してしまったレガシーシステムを運用し続けることで故障やサイバー攻撃に遭うリスク、保守コストの肥大化、障害が起きた際に原因を究明できないといった問題が起こる可能性があります。

レガシーシステムにかかるコストが年間12兆円にも

「保守コストの肥大化」に関して、先述のレポートによれば、2025年以降、最大で年間12兆円にも上るとの試算結果が掲載されています。これは、2018年現在の水準の3倍に当たり、経済損失の恐れがあるといいます。

「2025年の崖」は、ほかにも固定電話網PSTN終了（2024年）や、SAP ERPの保守サポート終了（2025年）、IT人材不足の拡大など、さまざまな要因が2025年付近に集中していることを表す言葉ですが、これを回避するために必要なのがデジタルトランスフォーメーション（DX）です。
そして、マイグレーションがDXの足がかりとなります。

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マイグレーションの難しさ

このように、レガシーシステムを抱える企業にとって、マイグレーションはいずれ越えなければならないハードルです。

マイグレーションの難易度

「マイグレーションとは？マイグレーションの種類や課題について」でもご紹介していますが、マイグレーションには主に「アプリケーションの移行」「ストレージの移行」「データベースの移行」「BPM（ビジネスプロセス管理）の移行」があり、「ストレージの移行」や「データベースの移行」は、比較的、小規模に実施でき、情報システム部門のみで対応できるケースが多いので、難易度は低めだといえます。

一方、「アプリケーションの移行」や「BPM（ビジネスプロセス管理）の移行」は、経営戦略にも大きく関わってくるため、情報システム部門だけでなく経営層を中心に他部門とも連携を取り、全体像を俯瞰して把握しなければ進められません。
マイグレーションのプロジェクトマネージャーには、ITスキルはもちろん、ビジネス知識が求められます。逆に、これらの総合的な知識がなければ、全体像の把握は難しいといえます。

そして、レガシーマイグレーションの大半は、基幹系システムに関するものであり、難易度の高い「アプリケーションの移行」に含まれます。

レガシーマイグレーションは、なぜ、難しいのか？

レガシーマイグレーションは、なぜ、難しいのか、もう少し詳しく見ていきましょう。

ブラックボックス化しているため、移行元と移行先のギャップを把握しづらい

マイグレーションを実施する前に、移行後に不具合が起きないことが重要ですので、あらかじめ想定して考えられるテストを行うことが大切になってきます。

しかし、つぎはぎして拡張されたレガシーシステムでは、過去のシステム変更すべてにおいてドキュメントが残されていることはほとんどなく、マイグレーション前に全体像を把握できるケースは稀です。さらにプログラムの組み方に統一性がないなど、ルールが徹底されていないケースも少なくありません。

このような状態で、移行前後でプログラミング言語が変更になるような場合は、さらに移行が大がかりになり、難易度は上がります。

プロジェクトマネージャーに求められるITスキルが高い

マイグレーションの際、対象となるシステムやアプリケーションが、業務でどのように使われているかを把握していなければ、移行前後に実施するテストで過不足が生じる恐れがあります。

プログラムを解析することで、ある程度の予測はついても、求められている機能やデータの形式などを詳細に理解していなければ、マイグレーション後で現場から不満が出ることになります。
また、無駄なテストを行い、工数が圧迫されるといった弊害も起きてしまいます。

業務に関しては、基本的にユーザー部門にヒアリングを行うことになりますが、ヒアリング内容からシステムロジックの調査・分析を行ったり、マイグレーション後のシステムに求められる要素を拾い上げたりするスキルが必要です。

マイグレーションによって得られる効果

レガシーマイグレーションを実施すると、DXの第一歩を踏み出せるだけでなく、以下のようなメリットを享受できます。

保守コストの削減

「マイグレーションを推進すべき理由」でも触れましたが、レガシーシステムを運用し続ける中で、保守コストが肥大化していきます。レガシーシステムのようなクローズシステムは、開発者以外には保守が困難で、保守コストも増加してしまいますし、最悪の場合、故障などでシステムを復旧できなくなる恐れもあります。

マイグレーションを実施して、クラウドや共通プラットフォームを活用し、オープン化することで、メンテナンスが容易になり、機能追加などの変更も行いやすくなります。

資産の有効活用

マイグレーションによって移行する対象によって変わってきますが、それまでに蓄積してきたデータや培ってきたノウハウ、アプリケーションなどの会社の資産を、新システムなどへ乗せ換えることで、引き続き、活かすことができます。

まとめ

2025年までは、もうあまり時間がありません。「2025年の壁」を積極的に乗り越え、チャンスに変えていくためにも、レガシーマイグレーションをおすすめします。

アイネスでは、マイグレーションの豊富な実績を持っており、既存のレガシーシステムからの移行サービスを提供しております。詳しくは、「DXマイグレーションサービス」のサービス紹介ページやケーススタディ「【東京アート株式会社様】社員が移行に気づかなかったほど、トラブルなしにマイグレーションを成功」をご覧ください。

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